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| ゲイムマンのコラム |
「ゲーム脳」徹底検証
見くびられるテレビゲーム業界
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87パーセントが“反論すべき”
2002年11月、「あなたの一票」のコーナーで、こんなアンケートをとってみた。
「ゲーム業界は『ゲーム脳の恐怖』にどう対処すべきか？」
投票総数121票。結果はこうなった。
反論すべき 105(87%)
無視すべき 16(13%)
『ゲーム脳の恐怖』に対して、ゲーム業界は、今のところ沈黙し続けている。
メーカーだけでなく、ゲーム雑誌もおおむねその方向で、『ゲーム批評』が11月号でまとまったページを割いたほかは、『週刊ファミ通』が連載記事（「浜村通信」）で3週にわたって1ページずつ取り上げたのと、あと『ザ・プレイステーション』がアンケートをとっていた程度。
私も最初は、「無視したほうがいいかもしれない」と思っていた。
孫子の兵法でも「勢い」というものを重視しており、「正々の旗をむかうることなく、堂々の陣を撃つことなし」とある。勢いに乗っている敵にまともにぶつかるよりも、静観したほうが得策、というのは一理あるだろう。
しかし、無視することによるデメリットは、ことのほか多い。
1.反論が十分に行われないと、人々が「ゲーム脳」を信じ込んだままになってしまう危険性がある。
例えばあなたは、「フリーメーソン」について、どんなイメージをお持ちだろうか？
日本人には、フリーメーソン（フリーメーソンリー）のことを、「世界を陰で操っている怪しい秘密結社」と思っている人が多い。
しかしこのイメージは、1985年に相次いで出版され、ブームとなった、一連の「ユダヤ／フリーメーソン陰謀論」本が植えつけた偏見なのだ。
山本弘氏へのインタビューの中にも出てきたが、この時期の「ユダヤ陰謀論」は、田中角栄氏の失脚から、マンガ雑誌の隆盛まで、何でもかんでもユダヤのせいだと決めつけた、いい加減なしろものであり、『ゲーム脳の恐怖』によく似ている。
フリーメーソンリーは、表立って反論せず、無視する方策を選んだがために、今もって「非合法的な怪しい秘密結社」というレッテルをぬぐえずにいる。
もちろん、フリーメーソンリーに対してそんなイメージが大勢を占めるのは、いわゆる先進国の中では日本だけである。
（もっともこれには、欧米と違ってキリスト教徒が少ないということが、影響しているのかもしれないが）
フリーメーソンリーのホームページ
2003年7月16日現在、いまだ鎮火せず
ゲーム業界の人々は、「あんなもの信じ込む人がいるわけない」程度の感覚でとらえているかもしれない。
しかし、以前の山本弘氏へのインタビュー記事に寄せられた感想を見ていると、「有名大学卒の親戚がこの本を絶賛している」「職場の上司が頭から信じている」などといったものが数多くみられる。
だいたい、ユダヤ陰謀論の『ユダヤが解ると世界が見えてくる』だって、ベストセラーになったくらいだし、人間には案外リテラシー能力がない。
『ゲーム脳の恐怖』にしても、斜め読みすれば一見まともな本に見える。また、本そのものを読まずに、マスメディアで「ゲーム脳」が取り上げられたのを見て、信じ込んでる人も相当数いるだろう。
ゲーム業界が反論しないと、それらの人々がテレビゲームに対して、偏見を持ったまま、何十年も過ぎていってしまう。
無視して通り過ぎるのを待つというのは、今までゲーム界がさんざんやってきた方法である。今まではそれで乗り切ってきたかもしれないが、今回は違う。
実際11月20日には、講談社のニュースサイトが、またこの話題を取り上げていた。
考えてみてほしい。
講談社はCESA（コンピュータエンターテインメント協会）の賛助会員なのだ。
最低限CESA内部だけでも、『ゲーム脳の恐怖』のいいかげんさを示す情報を回覧しておくべきだったのではないだろうか。講談社がいい物笑いの種になるのを、未然に防げたかもしれない。
無視したほうが鎮火が早い、という理屈は、少なくとも『ゲーム脳の恐怖』については当てはまらない。発売から2か月ほど経って『週刊文春』で取り上げられ、さらに2か月経ってフジテレビ『FNNスーパーニュース』にテレビ朝日の『スーパーJチャンネル』、そして、発売から半年近くが経った12月13日になってもなお、TBS『ニュースの森』で特集が組まれてしまったことが、はっきりと証明している。
火が消えるのをただ待っていても、いつ消えるかは予測がつかない。
そして、消えるまでに被害がどれだけ大きくなるかも。
無視するだけという対応は、相手をますますつけあがらせるだけだ。
消火活動を行うほうが、より早く火は消えると思うのだが。
「『All About Japan』で山本弘氏が発言してくれたから、もうだいじょうぶだ」という意見もときどき目にする。
しかし、この記事だけで世間の認識が変わるとは思えない。もし『All About Japan』が、一発で世論を動かすほどの影響力を持っていたならば、私はもう少し有名人になっているはずだ。
第一、『ニュースの森』の特集が放送されたのは、山本氏へのインタビューが掲載されてから、1か月近く経った頃である。
当事者であり、もっと大きな発言力を持っている人々が発言しなければ、状況は変わらない。
（※2003年7月16日加筆）
年が明けて2003年になっても、火種はまだくすぶり続けていた。
1月に『女性自身』が森氏の説を紹介。
そして3月には、教育者（学校の先生など）向けの雑誌『悠(HARUKA)』に、森氏のインタビュー記事が載っていた。
インタビュアーは、最近ワイドショーなどでもおなじみの教育評論家・尾木直樹氏。
尾木氏自身はよく名を知られた教育評論家であり、またたいへん理にかなった主張を行う人物である。もちろん教育界の信頼も厚い。
このインタビュー記事を読んだ学校の先生がたは、どんな印象を持つだろう？
そして長崎の殺人事件で、またぞろ「ゲーム脳」説が息を吹き返している。
もっとも、その前から森氏の活動は再び積極的になっていたようだ。
毎日新聞では6月23日、以下の記事で森氏のコメントが掲載されている。
毎日新聞2003年6月23日「ネットゲームに6割が依存 引き込もり中高生 民間研究所調査」
参考までにこちらの記事も。ここでは「説得力皆無」と書かれているのだが……。
毎日新聞2003年5月16日ゲームクエスト「ゲーマーの目：「ゲーム脳の恐怖」の続編に期待」
また朝日新聞でも、「ファミコン20周年」というおめでたい記事の中で、なぜか森氏のコメントが掲載されている。
朝日新聞2003年7月15日「ファミコン誕生20年 遊び一変、1億1千万台販売」
朝日新聞ではゲーム関連の記事となると、今までは浜村弘一氏（エンターブレイン社長／『週刊ファミ通』前編集長）にコメントを求めることが多かった。しかし今回は、紙面のスペースもかなり大きくとられた記事だったのに、浜村氏の出番はなし。
ゲーム雑誌の影響力低下も心配になってくる。
「コドモたちはどこにいる？」ノーテレビデー 消して気づいた子の姿（2003年7月24日、朝日新聞、asahi.comに転載なし）
上の記事も、書いてあることはまともなのだが、森氏のコメントひとつで記事全体がうさん臭くなってしまっている。
ただし、そう思っていない人も、世の中にはおおぜいいるようだ。
（次ページへ続く）
87パーセントが“反論すべき”／2003年7月16日現在、いまだ鎮火せず
NHK出版の新聞広告／ゲームが売れないのも同じ理由
マスメディアを悪者扱いするな！／ジャーナリストが退けられる業界
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